SESの履歴書で常駐先企業名を書く際のルールなどを解説

SESの履歴書で常駐先企業名を記載する際のルール

SESの履歴書を作成する際、常駐先の企業名をどこまで記載してよいか迷う方は多いのではないでしょうか。常駐先の企業名は秘密保持契約の有無によって記載の可否が変わるため、適切な判断が求められます。

常駐先企業名の記載に関しては、以下の3つのルールを理解しておく必要があります。それぞれ記載の可否や代替表記の方法が異なるため、状況に応じて使い分けることで守秘義務を守りつつ効果的なアピールができます。

秘密保持契約を結んでいる場合の対応
企業名を記載できる条件
業種や規模での代替表記方法

各ルールについて、詳しく解説していきます。

秘密保持契約を結んでいる場合の対応

SESエンジニアは常駐先の企業と秘密保持契約を結ぶことが一般的です。秘密保持契約を結んでいる場合、履歴書に常駐先の企業名を記載することはできません。

秘密保持契約に違反した場合、以下のようなリスクが発生します。

損害賠償を請求される可能性
応募先企業から守秘義務を守れない人材と判断される
書類選考で不利な評価を受ける

常駐先との契約内容を事前に確認し、記載の可否を正確に判断しましょう。契約書や雇用元の企業に確認することで、トラブルを未然に防げます。

企業名を記載できる条件

常駐先の企業名を記載できるのは、秘密保持契約を結んでいない場合に限られます。契約内容を確認し、企業名の開示が禁止されていなければ、具体的な企業名を履歴書に記載できます。

状況	企業名の記載
秘密保持契約あり	企業名は記載不可業種や規模での代替表記が必要
秘密保持契約なし	企業名の記載が可能ただし慎重な判断が必要

秘密保持契約を結んでいない場合でも、常駐先の企業名を記載する際は慎重な判断が必要です。応募先企業が常駐先の企業と取引関係にある場合、企業名の記載によって不要なトラブルを招く可能性があるためです。

業種や規模での代替表記方法

秘密保持契約を結んでいる場合は、常駐先の企業名を特定できない形で業種や規模を記載します。以下のような表現を組み合わせて、守秘義務を守りつつプロジェクトの内容を伝えましょう。

記載要素	具体例
業種・業界	金融業界、通信業界、製造業、流通業など
企業規模	大手企業、中堅企業、スタートアップなど
システムの種類	Webアプリケーション開発基幹システム構築在庫管理システムなど

採用担当者は業種や規模から応募者の経験レベルを判断するため、抽象的すぎる表現は避けましょう。「大手通信企業向けシステム開発」「金融業界向けWebアプリケーション開発」といった形で、複数の要素を組み合わせて記載します。

SESの履歴書で常駐先の業務内容を効果的に書く方法

常駐先での業務内容を履歴書に記載する際、どこまで詳しく書けばよいか判断に迷うことがあるのではないでしょうか。履歴書では簡潔さが求められる一方で、技術力や実績を的確にアピールする必要があります。

常駐先の業務内容を効果的に記載するには、以下の3つの要素を意識する必要があります。それぞれの要素をバランスよく含めることで、採用担当者に自身の経験や能力を正確に伝えられます。

プロジェクト概要の簡潔な記載
使用技術の明示
成果の数値化

各要素について、具体的な書き方を解説していきます。

プロジェクト概要の簡潔な記載

履歴書では、常駐先で担当したプロジェクトの概要を簡潔にまとめます。職歴欄のスペースは限られているため、詳細な業務内容は職務経歴書に譲り、履歴書では要点のみを記載しましょう。

プロジェクト概要には以下の要素を含めます。

プロジェクトの期間
プロジェクトの規模
担当フェーズ
担当した役割

例えば「金融業界向けシステム開発(2年間)、設計・開発を担当」といった形で、業界・期間・担当業務を2〜3行程度で端的に示します。採用担当者がすぐに理解できる内容にすることが重要です。

使用技術の明示

常駐先で使用した技術スタックは、採用担当者が技術力を判断する重要な要素です。プログラミング言語・フレームワーク・データベース・開発環境を具体的に記載し、どのような技術経験があるかを明示しましょう。

技術カテゴリ	記載例
プログラミング言語	Java、Python、JavaScript、PHP、C#など
フレームワーク	Spring、React、Vue.js、Laravelなど
データベース	MySQL、PostgreSQL、Oracle、SQL Serverなど
開発環境	AWS、Azure、Docker、Gitなど

使用技術を記載する際は、応募先企業が求める技術スタックを優先的に記載します。募集要項に記載されている技術と一致する経験があれば、採用担当者の目に留まりやすくなるためです。

成果の数値化

常駐先での成果を数値で示すことで、採用担当者に具体的な貢献度を伝えられます。数値化できる成果がない場合は、役割やポジションを明確に記載しましょう。

数値化できる成果の例は以下のとおりです。

業務効率化の割合(処理時間を20%短縮など)
処理速度の向上率(応答速度を30%向上など)
プロジェクトメンバー数(15名規模のチームなど)
担当期間(2年6ヶ月など)
不具合削減率(バグ件数を50%削減など)

プロジェクトリーダーやチームリーダーといった役割は、マネジメント能力のアピールにつながります。具体的な数字や事実に基づいた内容を記載することで、客観的な実績を示せます。

SESの履歴書で採用担当者が重視するポイント

SESの履歴書を作成する際、採用担当者がどのような観点から評価しているか理解しておくことが重要です。採用担当者の視点を知ることで、効果的なアピールポイントを見極められます。

採用担当者がSESの履歴書で重視するポイントは、以下の3つです。それぞれのポイントを意識して履歴書を作成することで、書類選考の通過率を高められます。

読みやすさと具体性
守秘義務への配慮
能動性のアピール

各ポイントについて、詳しく解説していきます。

読みやすさと具体性

採用担当者は多数の履歴書に目を通すため、読みやすさは選考において重要な要素です。情報が整理され、重要なポイントがすぐに理解できる構成にすることで、採用担当者の印象に残りやすくなります。

読みやすい履歴書にするためのポイントは以下のとおりです。

情報を整然と配置する
重要なポイントを強調する
段落や行間を適切に設定する
フォントサイズや種類を統一する

具体性も同様に重視されます。抽象的な表現ではなく、プロジェクトの規模・使用技術・担当業務・成果を具体的に記載することで、採用担当者は応募者の経験や能力を正確に判断できます。

守秘義務への配慮

常駐先の企業情報を適切に扱えるかどうかは、採用担当者が応募者の信頼性を判断する重要な基準です。守秘義務への配慮が見られる履歴書は、応募者が職業倫理を理解し、実務で適切な判断ができる人材であることを示します。

チェック項目	確認内容
企業名の記載	秘密保持契約を結んでいる常駐先の企業名を記載していないか
機密情報の記載	詳細な技術仕様やプロジェクト名など特定につながる情報を記載していないか
代替表記の適切性	業種や規模での代替表記が適切に行われているか